検索上位に潜むわな 漏水に焦って連絡、迫られた「106万円」

自宅トイレの修理業者を探していた男性は、ある広告に目が留まった。「漏水調査5980円～。作業前に必ず原因や費用の説明をします」。料金も対応も問題なさそうで、なにより「水道局指定業者」とある。安心して電話をかけた。

2025年5月、愛知県田原市の男性（39）は焦っていた。その日、水道メーターの点検に来た水道局職員から漏水を指摘されたからだ。弟と2人で暮らす自宅は築30年の戸建て。すぐに修理しなきゃと、慌ててスマートフォンで修理業者を探した。

検索上位に出てきたのは神戸市に本社を置く業者で、「水道局指定業者」と書かれていた。適正料金で正確な修理をしてくれるに違いないと思い、その日のうちに連絡を取った。

翌日、男性作業員2人がやって来て、トイレや洗面台など家中の水回りを点検。10分ほどすると、一人が「このままだと、ちょっとしたひびから水がぶわーっと噴き出し、隣家に被害が広がる。いま直したほうがいい」と告げた。

修理費は100万円ほどかかるという。予想外の高額に男性は困惑したが、「隣家に被害が出たら、被害弁償を請求される」などと言われ、恐怖が勝った。

焦った男性はその場で修理を依頼。作業員らは「給水管を交換する」と敷地のコンクリートをはがし始めた。男性は近くで作業を見守ろうとしたが、「危ないから」と家の中に追いやられた。

作業は4時間程度で終わり、示された修理費は「106万円」だった。一括で支払えないと言うと、作業員は「消費者金融で借り入れする人もいる」と勧めてきた。結局、男性は手持ちの21万円のみ現金で支払い、残りはクレジットカードで決済した。

後日、職場の上司にてんまつを打ち明けると「だまされている」と指摘された。近くの警察署や消費生活センターに相談。一定期間内であれば無条件で契約解除できる「クーリングオフ」制度があることを知り、業者に連絡したが「そんなことできない。ちゃんと払ってください」と応じてもらえなかった。