緊迫する中東情勢:原点はエネルギー危機対応のG7 亀裂深まる米欧、問われる実効性

米イスラエルとイランの戦闘が続くペルシャ湾岸、緊張が続くガザ情勢、イスラエルと周辺国の摩擦など、激動の中東情勢を伝えます。

主要7カ国首脳会議（G7サミット）が15日からフランス東部エビアンで3日間の日程で開かれる。イラン情勢が世界経済を混乱に陥れ、米国と欧州の亀裂はかつてないほど深まっている。自由で民主的な価値観を基盤とした国際秩序がトランプ米政権の単独行動主義で大きく揺らぐなか、G7が結束を示すのは難しい状況だ。

G7サミットの主要な議題の一つが、米国とイスラエルによる対イラン軍事作戦によって緊迫する中東情勢への対応だ。原油輸送の要衝ホルムズ海峡の事実上の封鎖状態も続いており、原油などエネルギー価格の上昇による物価上昇（インフレ）は世界経済に大きな打撃を与えている。

G7の原点はエネルギー危機への対応にある。1975年に始まった先進国首脳会議は、第1次石油危機を受けて主要消費国の協調を図る目的で創設された。

今回のサミットもエネルギー問題が主な議題となる見込みだが、その原因である対イラン軍事作戦を巡り、当事者である米国と他のメンバー国との立場の隔たりは大きい。欧州側にとっては「我々の戦争ではない」との意識が強く、トランプ米大統領は欧州の同盟国が非協力的だと不満を募らせている。